大地震は、いつ襲うかわかりません。万一に備え、地震に強い家を検討されている方も多いでしょう。
そんな方がよく耳にする「耐震等級3」の家。耐震等級は数字が大きいほど地震に強いとされますが、耐震等級1や2とは何が違うのでしょうか。耐震等級3である必要性について考えてみます。
耐震等級とは、品確法（住宅の品質確保の促進等に関する法律）にもとづき、建物の耐震性を3段階にわけて表した指標です。建築基準法で定められた耐震性を満たす建物を「耐震等級1」とし、その1.25倍の耐震性がある建物を「耐震等級2」、1.5倍ある建物を「耐震等級3」としています。
耐震等級1の建物は、震度5クラスの地震で被害をもたらすことはないものの、震度6強以上の地震では柱や梁、壁などの主要構造部に大きな被害を受け、場合によっては大規模修繕または建て替えが必要になることもあります。耐震等級2の建物だと、震度6強以上の地震でも一定の補修程度で住み続けられるレベル、耐震等級3なら軽い補修で住み続けられるレベルとしています。
こうしたことから、大手ハウスメーカーや工務店では、より耐震性に優れた耐震等級2以上の建物を標準仕様としているところが多いようです。
耐震等級は、主に構造計算上の耐震性をもとにランクが決まります。なかでも耐力壁の量が、その差を左右するといっても過言ではありません。必要な耐力壁の量が、耐震等級1の1.5～1.7倍ある建物を耐震等級2、1.7～2.0倍ある建物を耐震等級3としています。つまり、耐震等級2よりも3のほうが耐力壁が増え、その分、大空間や開口部が少なくなるなど設計上の制約も増すことになります。
もちろん、耐震性に優れた建材を用いることで大空間を実現することも可能ですが、建築コスト増加は避けられないでしょう。
2016年の熊本地震では震度7の揺れが2回続けて襲い、大きな被害をもたらしました。そのなかで、耐震等級3の建物の被害は軽微であったことが専門家の調査結果で明らかになっています。このことから、耐震等級3の必要性を提唱する専門家もいるようです。
熊本地震のような大地震が連続して生じるケースは、今後も十分可能性があります。建築コストは高くなるものの、万一に備えて耐震等級3の家を建てることを検討することも大切ではないでしょうか。
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なお目安として、別途工事費用、および諸費用（登記費用、借入諸費用）は、500～600万円となります（本サイト調べ）。
*建築基準法などで、火災が鎮火するまでの間、火災による建築物の倒壊・延焼を防止するために求めている性能のこと。
所定の条件を満たしている場合に火災保険料が安くなることがあります。