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日本では一戸建ての平均寿命は、30年ほどだと言われています。この数字は世界的に見ると稀で、イギリスやアメリカでは築70年以上の一戸建ては新築同様の価格や価値で流通しているそう。
日本でも近年、いいものを長く使うという傾向があり「ヴィンテージ」や「リフォーム」などにも注目が集まっています。そこで重要となるのが自分たちが住むだけではなく、ライフに合わせて売却したり次の世代へと引き継いだりできる「資産価値」のある住宅選びです。資産価値のある住宅は、突然の転勤や引っ越しを余技なくされた場合にも有利です。将来を見据えて資産価値を残す住宅を建てるには、次のようなポイントを抑えておくといいでしょう。
住宅を資産価値として残すためには「基本性能」がしっかりとしている必要があります。そのためには、住宅の耐震等級や基礎の構造など自分たちではメンテナンスできない骨組みの部分が丈夫であることが大切です。また構造が丈夫でも使用している材質が長く持たないと、住み続けることができなくなります。そのため、どのような構造でどのような材質を使っているのかは、資産価値を左右するポイントになります。
他にも、快適に生活できる基本的な性能を兼ね備えていることが重要です。周囲の音が気にならない遮音性や季節問わず快適に過ごせる断熱性、空調設備など快適に暮らせる性能は長く住み続けるために欠かせないチェックポイント。また、防犯面からプライバシーが配慮された設計や設備が備わっているということも長く住むためには大切です。
日本の新築住宅には、10年間の瑕疵担保責任が義務付けられています。この他にも、住宅メーカーによっては20年、30年の長期間保証が付いている場合や、備え付けの家電にも保証が付いている場合があります。このような保証は、災害や急な不備などいざというときに安心できるもの。保証期間内であれば、保証内容に基づいてメンテナンスをしてもらえるため、資産価値も維持しやすくなります。
住宅を売却するときに価値を上げるためには、日頃からメンテナンスをすることが重要です。住宅も服や車などと同じように、きれいな状態の方が当然価値が高くなります。隅々まで掃除をするのはもちろんのこと、定期的に家具の位置を動かして床や壁が焼けないようにするのも効果的。また、家具などで床や壁を傷付けないような工夫を取り入れてみるのもいいでしょう。
さらに、住宅メーカーによっては「メンテナンス」や「外壁」「防水シートの張り替え」を定期的に推奨している場合もあります。これは、住宅の性能を維持するための目安にもなります。このようなシステムを活用しながら、資産価値を下げないように住宅を使っていくことも大切です。
暮らしやすさを左右するポイントと言えば、部屋の間取り。20年、30年住んでいるとライフスタイルが変化し、当初の間取りが合わなくなるというのはよくある話です。これと同じように、孫の世代まで引き継ぎたい場合や資産として売却したい場合には、また新しいライフスタイルに合わせた間取りが必要となることが多いです。
そうなると、リフォームをする必要性が生まれます。いざリフォームをしようとするときに壁や柱が邪魔になったり、水回りの位置が動かしにくかったりすると余分な費用が発生してしまいます。また、高齢化が進む昨今では、手すりやバリアフリー性能のあるお風呂などバリアフリー機能を取り入れやすい間取りであるところも重要なポイントとなります。このように、資産価値を維持するには、間取りの可変性に対応できる住宅であるというところも大きなポイントです。
環境問題に対する取り組みがさかんになってきている昨今、自然や環境に配慮した住宅であるというのは、今後の資産価値を高めるためのポイントとなると考えられています。例えば、太陽光発電や蓄電池システムが備わっている住宅は、環境に優しく資産価値のプラスとなると考えられます。
他にも、断熱性能の高い住宅や24時間自動換気システムのある住宅は、冷暖房の使用を抑えることができて、環境に優しい住宅だと言えます。
将来、住宅を売却したり譲渡したりするときのために、新築時の書類やリフォーム時の書類はしっかりと保管しておくようにしましょう。とくに、新築時の設備や性能評価書、図面などは住宅の価値を評価する資料となります。また、リフォームをしている場合には、リフォーム時の資料も併せて必要となります。内装設備をリフォームしている場合には、設備が新しいということで資産価値を上げる資料となります。
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坪単価は、目安としてSUUMOを引用しております。 掲載されている本体価格帯・本体価格・坪単価など情報の内容を保証するものではありませんので、契約・購入前には、十分な確認をしていただくよう、お願い致します。表示価格に含まれる費用は、別途かかる工事費用(外構工事・地盤工事・杭工事・屋外給排水工事・ガス工事などの費用)および照明器具・カーテンなどの費用を含まない一般的な表記方針に準拠しています。
なお目安として、別途工事費用、および諸費用(登記費用、借入諸費用)は、500~600万円となります(本サイト調べ)。
*建築基準法などで、火災が鎮火するまでの間、火災による建築物の倒壊・延焼を防止するために求めている性能のこと。
所定の条件を満たしている場合に火災保険料が安くなることがあります。